概要

１．設立の背景と目的

　地形情報は、地域の社会基盤形成に必須の情報である。建設・防災や環境保全に関わる事業計画・設計の合理性と利便性、工事の施工性、安全性、建設材料の品質・性能など、様々な段階での“あるべき姿”に根拠・必然性を与えるはじめの一歩である。しかし、多くの場合、地形情報は位置図として用いられるか、あるいは地形の表面的な形態・規模を概観するに留まるなど、まさに“はじめに”以上の活用がなされていないというのが実状である。
　地形を地域社会に対する実益を伴う有効な情報源とするためには、地形の形態・規模と発達史的背景、形成営力との因果関係やその工学的評価、地形変化の将来予測等に関わる手法を確立する必要がある。また、近年は観光産業による地域経済の活性化といった社会資本整備も脚光を浴びているが、わが国で伝統的に育まれてきた文化・歴史的遺産も地形と密接な関係があり、その価値を地形の理解なしに計ることはできない。
　応用地形学研究部会は、これらの状況を踏まえ、地形に根ざした社会基盤整備に関する理論と知識を体系化することを目的として設立された。設立当初は応用地形学研究小委員会として発足し、第一期（平成7年～平成10年度）第二期（平成11年度～平成18年度）第三期（平成19年度～平成22年度）の研究を通じて、書籍「山地の地形工学」および「応用地形セミナー　空中写真判読演習」を刊行し、巡検や技術講習会等を実施してきた。さらに、平成23年度からは、学会の研究教育部門および研究部会の再編により、新たに応用地形学研究部会として活動することとなった。

２．活動内容及び成果の目標

<令和8年度活動内容>
①応用地形学に関する最新知見・基礎的研究に関する情報交換と質疑・討論を目的とした例会を、開催日時をあらかじめ定めて年4回実施する。

②ロックコントロールの事例収集を継続するとともに、成果の公表方法の検討を行う。

③地域資産としての地形・地質・歴史・文化を紹介する応用地質学的巡検マップの作成を継続するとともに、研究発表会等で配布する。

④技術者育成と地形判読技術の伝承を図るための応用地形学に係る講習会等に関し、必要に応じて資料の作成、講師の派遣等を行う。

⑤地域・現場における応用地形学の知見を深めるため現地巡検（1泊2日）を行う。

⑥古道ワーキングの活動を進めるとともに、その活動成果を論文等にまとめる。

⑦災害時緊急対応として、本学会調査研究活動等があれば積極的に参加・協力する。

<目標>　
これらの活動を通じて、地形の技術的意味が一見して把握でき、地形の理解を深く豊かにし、使う人に感動と実益を与えるような、地形情報の提示手法の確立を目指す。

構成メンバー

部会長

品川俊介（土木研究所）

副部会長

小林 浩（パスコ）、下河敏彦（環境地質）

幹事

井上　信(大日本ダイヤコンサルタント)、 大畑雅彦（国際航業）、高津茂樹(建設技術研究所)　、竹下秀敏(日本工営)　 、寺口慧介(日本工営)

顧問

鈴木隆介（中央大学名誉教授）

委員

足立勝治(プライムプラン)、稲垣秀輝(環境地質)、井口　隆(防災科学技術研究所)、上野将司(応用地質)、加藤靖郎（川崎地質）、大谷　晃（八千代エンジニヤリング）、大津　直（北海道立総合研究機構）、小野田敏(アジア航測)、 小俣雅志(パスコ)　、加藤倫平（日本工営）、川又基人（寒地土木研究所）、木村克己(深田地質研究所)、　倉田桃香(応用地質)、黒木貴一(関西大学)、桑原啓三、佐藤　賢（阪神コンサルタンツ）、須貝俊彦(東京大学)、杉本　惇(パスコ)、田中風羽（中央開発）、高橋啓太（八千代エンジニヤリング）、高見幸恵（川崎地質）、千葉達朗(アジア航測)、津澤正晴、戸田英明（北海道朝日航洋）、中曽根茂樹、永田秀尚、中山貴仁(ドーコン)、野々村敦子(香川大学)、檜垣大助、深田愛理（土木研究所）、畚野　匡(日本工営)、本間　勝(アサノ大成基礎エンジニアリング)、松多信尚(岡山大学)、向山　栄(国際航業)、目代邦康(東北学院大学)、八木浩司(深田地質研究所)、柳田　誠(阪神コンサルタンツ)、　横田彰宏（明治コンサルタント）

研究

応用地形学図における地形工学的な地形表現に関する研究

地域の社会基盤形成における地形情報の意義を視覚化した応用地質学的ガイドマップの作成